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アメリカ国立がん研究所の見解は?

   

世界的に権威あるがん研究所が臨床研究を支援

アメリカでは大麻の医療使用が連邦法で禁止されているため、大希望な分析研究や観察的研究が行われていない。
しかし、今までの小規模な臨床試験の結果をみても、がん治療に大麻を使用するメリットがあることを、がん治療に関しては世界で最も信頼性と権威ある二つの団体が公式に認めているのだ。

アメリカ国立がん研究所、アメリカがん協会(ACS)

がん治療における日本の医療は、ほとんどアメリカの医療を追随しており、日本で大麻が認められていないとしても、アメリカにおける医療大麻などに対する有用性については、アメリカ医師協会が発行している雑誌『The Journal of the American Association』に度々掲載されている。この雑誌はアメリカ医師会によって年に48回発行されている国際的な査読性を持つ医学雑誌である。

その中にハーバード大学医学部の精神科の講師が記述した論文に下記のような記載がある。

慢性疼痛と神経障害性疼痛と多発性硬化症による痙攣に対する大麻の使用は、高度に質の高い証拠によって支持されている。

325人の患者を対象とした6件の臨床試験において慢性疼痛に対する効果が検討され、396人を対象とした6件の臨床試験では神経障害性疼痛に対する効果が検討され、1600人の患者を対象とした12件の臨床試験では多発性硬化症に焦点を当てた検討が行われた。
これらの臨床試験の幾つかはポジティブな結果を示し、大麻やカンナビノイドがこれらの疾患に有効であることを示した。

以上のように、大麻に医療効果がることは、すでに世界の医学の常識となりつつある。

医療大麻の有害性は?

大麻にも有害性があるのだが効果の方がはるかに大きいといえるだろう。
医療品は基本的に毒性を有し、副作用のリスクを伴うものである。抗がん剤のように毒性の強いものでも医療品として認められている。大麻に医療効果(薬効)がある以上、副作用や有害作用があるのは当然であり、医療品で有害作用がないものはこの世に存在しないのである。

医療品は全て副作用があることを前提に毒性(副作用)より効果が勝ると判断される時、治療に使われる。したがって、有毒性があるからという理由で、医療大麻の使用を禁じるという法律がまかり通っている理不尽なのである。

有毒性という観点からいえば抗がん剤に使用されている成分は一体どうなのだろうか?

リスクを伴うということで犯罪化する必要があるのであれば、アルコールやタバコの使用も禁じる必要性があるということを意味している。

大麻の有害性に関する医学的見解

大麻には致死量がない

薬物は、効果を発揮する用量と死亡する用量の差が大きいほど安全性が高いと判断することができる。例えば、抗がん剤は安全領域が極めて狭く、もし通常投与量の10倍を間違って投与すれば、ほとんどの患者は副作用が死んでしまう。

大麻を過剰に摂取しても死ぬことがないと言われている。過去に遡っても大麻の過剰投与で死んだ人は世界中で一人もいないのである。
実際にテトラヒドロカンナビノール(THC)の致死量を検討した動物実験でも、THCの致死量が極めて高いことが報告されている。
大麻を喫煙した場合、致死量に達する量の100分の1以下の摂取量で眠ってしまうため、大麻の過剰摂取で死ぬことはあり得ないと考えられている。

大麻の依存性はカファインより弱い

依存性の強さは、強い方からニコチン、ヘロイン、コカイン、アルコール、カフェイン、マリファナの順番になっている。
離脱症状もこれらの中でマリファナが最も弱く、カファインより離脱症状は弱いと薬物乱用の専門家は評価している。つまり、大麻は酒やタバコやコーヒーより中毒になりにくいことが医学的に証明されている。

薬物のゲートウェイ理論について

大麻にはよくこのゲートウェイ理論が用いられる。大麻には幻覚や妄想などを引き起こすと成分があると主張されて続けていたが、アメリカ医学研究所が否定しているのだ。

このゲートウェイ理論とは、大麻を使用することで覚醒剤やコカインなどの強いハードドラックを使用することを意味している。ゲートウェイ理論はアメリカ医学研究所が1997年に発表した報告書により科学的に否定されているのである。

アメリカ医学研究所とは、1970年に設立された独立非営利の学術機関であり、全米科学アカデミー、全米技術アカデミー、全米研究評議会の3組織とともに全米カデミーズを構成している。

何よりも患者の人権

1990年代以降にカンナビノイドに対する受容体や内因性カンナビノイド・システムが発見されてから、大麻は薬学や医学の研究対象となっている。
最近の多くの研究によって、医療大麻ががんを含めて多くの疾患の治療に有効あるいは有益であることが証明され、アメリカやカナダや欧州の多くの国においてその使用が許可されている。

たとえ大麻に有害性があったとこしても、「大麻の有害性」の理屈は医療目的の場合は禁止をする理由として適用できないことは明らかである。医療品は基本的に毒性を有し、副作用のリスクを伴うものである。抗がん剤のように毒薬や劇薬に分類される毒性の強いものでも医療品として認められている。少なくとも、大麻が抗がん剤やモルヒネやアルコールやタバコよりも有害性が低いことは近年の研究で明らかになっている。

日本における医療大麻の導入で障害になっている大麻の有害性に焦点を当てるのであれば、抗がん剤やモルヒネの使用を認める根拠もなくなるのだ。

世界医師会の患者の権利を示したリスボン宣言でも、法律、政府の処置、あるいは他のいかなる行政や慣例であろうとも、患者の権利を否定する場合には、医師はこの権利を保障ないし回復させる適切な手段を講じるべきである。と宣言されている。

モルヒネと大麻の併用による相乗効果

人それぞれ体質的にモルヒネなどのオピオイド系の痛み止めが体に合わない人が多く存在する。オピオイド系の鎮痛剤が悪いというわけではなく、末期がんの痛みは、健常者には想像を絶するものであり、毎日の激痛に耐えることが苦痛に変わり、死にたいと訴える患者も多く存在するのだ。

そんな状況の時、オピオイド系の痛み止めは大変重要なのだ。しかし、その一方で毒性が強いため、今度は食欲不振、重い便秘に悩まされる。
しかし、大麻との併用による相乗効果で薬効が増すことが、海外の研究で確認されている。アメリカでも医療大麻が合法化されたことで、モルヒネの使用量が減り、安全性が高められたというデータも存在する。

大麻を併用することにより、食欲も増進されることで、体力的にも衰えず、免疫力も上がるなどの効果がある。そして、リラックスできる状態、食事をとれる喜び、質の良い睡眠など人間にとって大変重要な要素が補えるのである。

併用しなければ多くの末期がん患者にとってはその生活を担保することが困難であり、ほぼ不可能なのである。

多くの場合、余命宣言を言い渡された後に痛みがひどくなってくると、疼痛緩和のためにオピオイド系の医薬品を投与する。そのこと自体は大変重要なのだが、これらのオピオイド系の医薬品、とくにモルヒネには意識が混濁していくという副作用がある。多くの場合、終末が近づいてくるとモルヒネを投与し、その量を徐々に増やしていく。それによって患者の意識は混濁し、大切な人たちとコミニュケーションを取ることが難しくなってしますのだ。

こういった副作用を緩和するために大麻との併用をすることによりオピオイド系の医薬品の使用量も回数も減らすことが可能になる。

出典:医療大麻入門

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